【国土技術開発賞】受賞！落石対策工法『ストロンガー工法』

PR第22回国土技術開発賞を受賞！既設の落石防護柵を利用し、特殊機材不要で…

『ストロンガー工法』は、既設の落石防護柵を加工・解体することなく 補強、柵高のかさ上げが行える落石対策工法です。 特殊な機材や技能は不要で、わずか数日で施工可能。 “短工期・低コスト”に落石捕捉性能を高めることができます。 H鋼式の防護柵に対応し、鉄道や高速道路などで採用多数。 現在、鉄道近接工事などの施工事例集を進呈中です。 【特長】 ■防護柵の新設と比較して施工費用が...

メーカー・取り扱い企業： 株式会社ビーセーフ 本社

リンダプター　鋼材接合システム（火無し工法）

PRリンダプターは火気を使用しないでＨ形鋼や溝形鋼、アングル材などを迅速に…

リンダプターは石油や原子力等の各種プラント、自動車等の製造工場、ビル建築現場、耐震補強改修工事等の 様々な現場で搬送ライン、設備配管架台、仮設設備、補強部材の接合にご使用頂いています。 接合に関する課題 １.火気厳禁場所での作業。（粉塵、化学プラント、稼働中工場等） ２.工期に余裕がなく、少しでも短縮したい。 ３.現場での微調整が必要で、位置合せが上手くいかない。 ４.接合部の強度を明確にしたい...

メーカー・取り扱い企業： 日本ドライブイット株式会社

補強土工法　スーパーダグシム工法

これまでの鉄筋挿入工法の枠を超えた！法面安定補強土工法の決定版。

スーパーダグシム工法はＥＰルートパイル工法と同様、自然斜面や地山が崩壊するのを防ぐための補強工法です。ルートパイルは地山に一旦鋼管で孔を開けた中に、鉄筋の芯材やモルタルを充填しますが、ダグシム工法ではこれらの作業を全て同時に行なうことができます。...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部

補強土工法　緑化テールアルメ工法（テラトレールＦ２工法）

自然との調和、安らぎ。今、ヒロセは見つめ直します。

緑化テールアルメ工法はその名の通り、テールアルメ盛土の表面を緑化できるように工夫されたものです。工法の基本原理はテールアルメ工法と同じですが、重いコンクリートスキンに代わり、メッシュパネルと植生マットを用いているので、一段と施工しやすくなっています。緑化された盛土表面が、郊外や山間部において周辺環境と調和します。...【特徴】 ○緑化テールアルメ工法の構造原理はテールアルメ工法と同じであり、その...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部

補強土工法　ＥＰルートパイル工法

「大地にしっかり根を生やす」ＥＰルートパイル工法が、人と自然と調和する…

ＥＰルートパイル工法はイタリアで開発された、自然斜面や地山が崩壊するのを防ぐための補強工法です。ルートパイルとは木の根を意味し、鉄筋を芯材とする直径１０ｃｍ程度のモルタル杭を補強材として、木の根のように土の中に数多く挿入し地盤を一体化させます。...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部

補強土工法　高耐力マイクロパイル工法

高耐力マイクロパイル工法のことならお任せ下さい。

高耐力マイクロパイル工法は、ケーシングと呼ばれる、地山に孔を開けるための高耐力の鋼管をそのまま地中に残し杭とし、橋や建物の基礎を支えたり、自然斜面や地山が崩壊するのを防ぐための補強工法です。...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部

工法　補強土工法シリーズ

より良い社会空間を創造する。ヒロセは常にベスト･プロポーザルを提案しま…

ヒロセが長年培った土へのノウハウは、土木構造物の安全性と経済性、そして景観性を兼ね備え、都市土木から郊外の大型工事まで、社会資本の整備に大ききく貢献してきました。私達はこれからも自然の地形や地質、周辺環境との調和を考えながら、適した工法を提案していきます。...【特徴】 ○テールアルメ工法 ○スーパー・テールアルメ工法 ○緑化テールアルメ工法 ○ＥＰルートパイル工法 ○スーパーダグシム工...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部

補強土工法　スーパー・テールアルメ工法

建設費総コスト低減と景観性を追及したスパー・テールアルメ工法

スーパー・テールアルメ工法は、建設コストの低減と施工性改善、都市部での景観性向上を目指し開発された、次世代型テールアルメ工法です。...【特徴】 ○大型長方形コンクリートスキンの採用 ○リブ付きストリップの使用量を削減 ○盛土と転圧の回数を削減 ○プレキャスト部材の規格化 ○ＮＥＴＩＳ登録：ＱＳ－０６００１２－Ｖ ●詳しくはお問い合わせ、またはカタログをダウンロードして下さい。...

メーカー・取り扱い企業： ヒロセ補強土株式会社 補強土事業本部