駐輪場システム 『サイクルンゲート』※施工事例集プレゼント

PR【展示会出展】自治体への導入実績多数！スムーズ・安全に入出場できて、不…

『サイクルンゲート』は、ゲートバーをボールベアリングで支持することで 安全・スムーズな入出場を実現した駐輪場用のゲートです。 非電動のゲートバーは自転車で軽く押し進めるだけで回転するため 朝のラッシュ時などでもスムーズな通行が可能なほか、 通行スピードの違いによる挟まりや巻き込みが起こりにくく、安全に使用できます。 また、２台同時の通行は防ぐ構造で、識別機・入口発券機との組み合わせで 不正利用...

メーカー・取り扱い企業： 東海技研株式会社

電池式水位計　電源いらずで更に便利に！

PRICTを駆使して気象をDX！電源いらずで更に便利に！安全対策や防災対策…

電池式水位計は、【自然災害防災システムZEROSAI】NETIS登録番号QS-150021-VEのオプションとなります。 従来必要だった100V電源や太陽光発電装置が不要になり、大幅なコスト削減を実現しました。 4G通信がつながる現場であればどこでも簡単に設置が可能です。 各種気象情報と合わせて情報をクラウドで一元管理することができます。 台風やゲリラ豪雨により、河川の水位が急上昇しそうになっ...

メーカー・取り扱い企業： シスメット株式会社 本社　福岡県北九州市　東日本営業所　埼玉県入間市　北日本営業所　北海道札幌市

消火設備　「放水型スプリンクラー消火システム」

高天井で開放的なアトリウム空間を火災から守ります。

消火設備「放水型スプリンクラー消火システム」は、ホテル・デパート・劇場・ドーム・イベントホールや地下街など、高天井で開放的なアトリウム空間を火災から守ります。高天井の側壁要所に設置した放水型ヘッドが防護空間を広範囲にカバーし、火災感知などとの連動によって、総合的な防火体制をつくるインテリジェント防火システムです。感知器が火災を感知すると制御部が作動し、強力な放水によって短時間で消火します。放水機構...

メーカー・取り扱い企業： ヤマトプロテック株式会社 東京本社

防災システムカタログ

快適な施設づくりに、環境問題にも配慮した、実績のある防災システムです。

これからの快適な施設づくりに役立つ、環境問題にも配慮した、実績のある防災システムです。防災の目的が現代社会の維持管理することであるならば、これからの防災システムは、人間の安全、および建物など人間の財産を守るだけでなく自然環境にも優しくなければなりません。ヤマトプロテック株式会社は、創業90年余の実績を持つ総合防災のシステムメーカーです。確実に消火が行なえる高い性能基準はもちろん、環境への影響にも配...

メーカー・取り扱い企業： ヤマトプロテック株式会社 東京本社

特定駐車場用泡消火設備　CXシステム

能力そのままに設備はコンパクトな環境少負荷設計の新システムです。

特定駐車場用泡消火設備「CXシステムシリーズ」は、従来性能をそのままに、設備のコンパクト化・構造のシンプル化を実現した新しいタイプの次世代泡消火設備です。 連動型の高感度ヘッドにより初期の小規模有事時点での火災箇所のピンポイント消火を実現。 また火災時に、無駄な泡薬剤の散布を最小限に抑えられる環境に優しい設計となっています。...【特長】 ○泡消火薬剤の貯蔵量や水源容量が少なくて済み、スペー...

メーカー・取り扱い企業： ヤマトプロテック株式会社 東京本社

消火設備　「特定施設水道連結型スプリンクラーシステム」

初期の火災にすばやく作動、散水し大切な命を守るための防火設備です。

消火設備「特定施設水道連結型スプリンクラーシステム」は、初期の火災にすばやく作動、散水し、住んでいる人が安全な場所に逃げることができるように、そして火災による財産の損失を最小限に抑えるための設備です。大切な命を守るためにも、充実した防災設備を備えてください。サーキット配管で停滞水防止と圧力損失を低減しました。高性能な散水能力を誇ります。水道配管直結なので、停電時にも作動します。 詳しくはカタログ...

メーカー・取り扱い企業： ヤマトプロテック株式会社 東京本社

固定泡消火設備　「GSガード」

設備工事費を大幅に削減したセルフサービス・ガソリンスタンド用です。

固定泡消火設備「GSガード」は、セルフサービス・ガソリンスタンド用の水平放出方式の消火設備です。専用樹脂配管の採用で省力化を図り、設備工事費を大幅に削減しました。「NON-PFOS」対応の消火薬剤を採用しています。あらゆるセルフガソリンスタンドに対応可能です。 詳しくはカタログをダウンロードしてください。...【特長】 ○2区画同時放射のため配管工事費が大幅に削減 ○専用樹脂配管の採用で配管...

メーカー・取り扱い企業： ヤマトプロテック株式会社 東京本社