有限会社池田商会

　災害発生時、最優先で復旧すべきエネルギーは、「電力」です。
建築設備（電気・空調・換気・衛生・ガス）における電気設備は建築性能の主幹であり、ガス設備であっても電力無くして機能しません。
BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）において、建築設備の「省エネ化」、「エネルギー分散」が発電設備などの災害対策コスト及びランニングコストを削減し、災害発生時の迅速な事業復帰に繋がると考えております。
　内閣官房が舵取りをする国土強靭化基本計画では、2019年度から災害時における備蓄燃料として、石油に加えてLPガスが新たに明記されました。LPガスは、災害時でも比較的に流通が安定、燃料劣化がなく、大量長期備蓄が容易、平時でも利用可能などの優位性が認められました。
　池田商会では、半世紀にわたってLPガス事業に携わってきた経験を生かして、1990年に自社へのGHP導入をきっかけに、災害対策や感染症対策の設備・商品を取り扱い、長年、BCP関連の情報発信をして参りました。
　是非、皆様と一緒に災害に強い街づくりをしていきたいと考えております。

・停電対策用空調の販売
・非常用発電機の販売
・除菌消臭システムの販売
・コージェネレーションシステムの販売
・非常用調理設備の販売
・非常用浄水設備の販売
・業務用燃料電池の販売
・LPガス小売
・住宅設備の販売