地震大国の日本では、地震の発生は避けられません。
しかし、家を建てる時に「地盤を選ぶ」ことはできます。地震による液状化で沈下した家と、道路を挟んだだけで全く損壊していない家、その違いは地盤にあるのです。
土地の地盤を調べ、出来るだけ強い地盤の土地を選び、軟弱であれば適切な改良工事を行うことで、地震の被害は少なくすることができます。本当に怖いのは、地震ではなく地盤。つまり、地盤を正しく知ることができれば、地震の被害は最小限に抑えられるのです。
これまで生活者が不動産を購入する際には、土地のリスク情報が十分に公開されているとは言えませんでした。しかしながら誰もが安全な住まいを手に入れるためには、専門家でなくても地盤に対する正しい情報を簡単に入手できる環境が必要なのです。
住宅地盤補償業界において創業以来の主力商品である「地盤セカンドオピニオン」をはじめ、地盤調査から解析、対策提案、品質証明書の発行に至るまで、地盤に関する一貫したサービス「地盤安心住宅システム」を展開しています。
また、地盤判定結果・標高マップ・旧版地形図・地形区分図・地質図・自治体液状化ハザードマップ・活断層マップ・災害履歴・土砂災害危険箇所といった各種の地盤情報を1つの地図情報システム上に集約した「地盤安心マップ」を無償で公開し、社会全体の安全な住まいの確保に貢献しています。
東日本大震災や熊本地震など、大規模地震が頻発する昨今、安全な住まいづくりへの関心が一層高まるとともに、「地盤」にも大きな注目が集まっています。
地盤の特性を知ることからはじまる「地盤適合耐震住宅」は、地盤の調査から、設計、補償まですべてトリプルで実施する徹底した安全対策により、安心して住み続けられる、地震に強い家づくりを追求します。
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