ソートウェア株式会社製造業の原価計算に特化したパッケージソフト ProSee

最終更新日：2022-03-01 06:22:37.0
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原価計算のシステム化、できていますか？担当者がいなくなって慌てる前に、ProSeeで原価計算をシステム化しましょう！

製造業の原価管理単独のパッケージソフトをお探しのお客様へ。
ProSee（プロシー）は、お客様が今、ご使用の生産管理システムにアドオンで動く、製造業の原価計算、管理会計の専門パッケージです。

〇機能概要
・標準原価の設定
・実績原価の算出（総合原価計算、個別原価計算）
・標準原価と実績原価の差異分析
・予算差異、操業度差異の算出
・製品別損益の算出
・製品グループ別損益のトレンドの見える化
・損益分岐点分析（直接原価計算）

〇特長1
ProSeeは、形が決まったパッケージソフトではありません。
マスタ類の設定でお客様の業務にフィットさせることができるフレームワーク型パッケージです。
お客様に合った原価管理のしくみが短期間、安価で構築できます。

〇特長2
ＰroSeeは、費用配分のプロセスを見える化する画期的計算技法「ガラス張り原価計算法」を搭載しています。

〇特長3
お客様の業種、システム化目的に合わせた「タイプ別コンパクトパッケージ」もあります。

オンラインでの製品説明、デモンストレーションを実施しています！
お気軽に申し付けください。

関連リンク - https://www.tw-kk.net/genkakanri/index.html

基本情報製造業の原価計算に特化したパッケージソフト ProSee

〇ProSeeは、このような問題を解決します。

・制度としての原価計算のしくみがない。
・原価計算の方法がブラックボックス化している。
・情報が遅い。
・情報の信頼性が低い。
・監査法人から改善の指摘がある。
・財務会計とは別に管理会計のしくみが必要。
・標準原価vs実績原価などの分析データがない。
・原価、業績データを活用できる人が育っていない。
　
〇実行可能な原価計算

・個別原価計算
・総合原価計算（組別、等級別）
・標準原価計算
・実際原価計算
・ABC活動基準原価計算
・直接原価計算

価格帯	500万円 ~ 1000万円
納期	お問い合わせください
用途／実績例	製造業の原価計算・財務会計としての原価計算・管理会計としての原価計算導入事例中小企業、大企業の地方拠点、子会社などでご活用いただいています。食品メーカー・組（製造品目）別、工程別の総合原価計算・標準原価との比較、差異分析を実施飲料メーカー・組（製造品目）別、工程別の総合原価計算・毎月、期首月から当月までの原価を再計算電気機器メーカー・組（製造品目）別の総合原価計算・専用設備費（金型費など）の扱いを改善機械装置メーカー・オーダー（ロット）別の個別原価計算・予定原価に対する実績原価の進捗管理を行う自動車部品（プラスチック製品）メーカー・設備別、製造品目別の総合原価計算・日報データ管理のしくみを組み込む完成車メーカー・部門費予算、予算工数、予定賃率の算出・BOMからの積み上げによる標準原価の算定・組別、工程別総合原価計算（原価費目別累加計算）ガラス製品メーカー・製造ロット別の個別原価計算・毎月、実際賃率をシステム内で算出その他、医療機器メーカーなどの事例があります。

詳細情報製造業の原価計算に特化したパッケージソフト ProSee

: ProSeeは、下記の製品で構成されています。
〇予定原価計算
・部品表情報などから各製品の見積原価、標準原価を作成します。
〇実績原価計算
・入出庫などの実績データから在庫高、実績原価を算出します。
〇費用配分計算
・費用（予定、実績）を何らかの基準で配分する計算を行います。
・費用配分の考え方は、「配分設計図」で見える化します。
〇管理会計
・「売上・損益表」、「損益・キャッシュフロー計算書」などの業績情報を作成します。

必要な機能だけをご提供！段階導入も可能です。

カタログ製造業の原価計算に特化したパッケージソフト ProSee

取扱企業製造業の原価計算に特化したパッケージソフト ProSee

ソートウェア株式会社

弊社は、製造業向けの原価管理システム（原価計算、管理会計システム）の開発、販売を行っています。製品名は、「ProSee プロシー」といいます。 ProSeeは、お客様にピッタリ合ったしくみを短期間、安価で構築可能なフレームワーク型の原価管理パッケージです。弊社は、単にソフトウェアツールを提供するだけではなく、原価・業績管理の考え方の教育、お客様に合ったしくみの構築、活用のコンサルティングをセットでご提供します。原価・業績管理のしくみは、経営と現場をつなぐコミュニケーションツールです。このツールの活用により、お客様の「儲かる会社への進化」に貢献すること、それが弊社の使命であると考えています。