『ゼロエネルギー住宅』に向けた付加断熱の優位性 I.P.P.

外断熱＋内断熱を組合わせた『付加断熱』で、躯体断熱性能を大幅に向上！H25年改正省エネ法、ゼロエネルギー達成が容易に！

外断熱（パレックス）＋内断熱（セルロースファイバー）の2つを合わせた『付加断熱』により躯体断熱性能を大幅に向上します。H25年改正省エネ法、更にゼロエネルギー達成が容易になります。また、懸念される防火対策、フラット35など公的対応ができます。

【付加断熱の特長】
■建物本体の断熱性能（外皮平均熱貫流率、Q値）を向上させることで、
　高効率設備の金額負担を大きく削減。
　換気設備、給湯設備、冷暖房設備の負荷低減、効率化ができます。

■今後予測される1次エネルギー消費量の『数字競争』において他社との
　差別化、販売促進として大きくアピールできます。

【付加断熱の各種対応】
◎壁内結露の発生に関する判定根拠！（地域によって異なります。）
◎準防火地域（30分防火構造）対応！
◎フラット35など公的対応！

※詳細は資料請求して頂くか、ダウンロードからPDFデータをご覧下さい。

基本情報『ゼロエネルギー住宅』に向けた付加断熱の優位性

【断熱を含めた総合的なサポート】
これから省エネ化において断熱性能と設備容量の設定を含めた総合的なバランスが大変重要となります。
単純に高断熱、高効率の設備の選択が１次エネルギー消費量が削減できるとは限りません。
建設地の状況、日射遮蔽性能、日射取得性能、断熱性能に換気扇の種類、暖房の種類、全館、
間歇の運転方式、給湯器の種類など設備とのバランスにより負荷、効率の評価がされます。
その他、放射の影響による室内表面温度、上下温度分布の補正、蓄熱、日射性能と断熱性能による
熱負荷計算など今回の１次エネルギー消費量算定プログラムで考慮され１次エネルギー消費量
が算出されています。（平成２５年省エネルギー基準に準拠した算定・判定の方法及び解説より）
例えば、高断熱、日射遮蔽、通風がしっかりした暖冷房付加の少ない住宅で冷暖房した場合、負荷に
見合わないエアコンなどは効率は相当低下し結果、１次エネルギー消費量も大きく削減はできません。
設備と断熱性能のミスマッチによるものです。
付加断熱採用にあたり今回の改正省エネ対策を総合的にサポートさせていただきます。

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用途／実績例	住宅の断熱性能向上に！

カタログ『ゼロエネルギー住宅』に向けた付加断熱の優位性

『ゼロエネルギー住宅』に向けた付加断熱の優位性

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取扱企業『ゼロエネルギー住宅』に向けた付加断熱の優位性

有限会社I.P.P.

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