株式会社コム・アンド・コム
最終更新日:2022-01-24 13:43:22.0
株式会社コム・アンド・コム 会社概要
安否確認システム『安否LifeMail』
『安否LifeMail』は、2000年から新潟中越地震、東日本大震災、熊本地震などの大災害でも確実に安否確認を配信してきた実績があり、経済産業省から表彰されたシステムを搭載しています。
気象庁の発表情報をトリガーに、自動で安否確認を配信し、メールだけでなくLINE/Twitter/Facebookの3大SNSにも対応しています。
ウイルス感染症の状況確認やテレワーク中の業務連絡やアンケートにもお使いいただけます。
最初の初期費用のお支払い以降は、お1人様当り月額80円(税抜)からの継続しやすい価格設定にしています。
おかげさまで、企業/自治体/医療/学校で200万人以上の方がご利用中です。
【特長】
■【経済産業省表彰システム】日本で一番多くの災害に対応した実績
■【継続しやすい価格設定】お1人様当り月額80円(税抜)から
■【LINE/Twitter/Facebook対応】さらに自動安否確認で確実な通知
■【利用者数が200万人】企業/自治体/医療/学校でご利用中
※詳しくはPDFをダウンロードして頂くか、お問い合わせください。 (詳細を見る)
【安否LifeMail事例】熊本地震に学ぶ
熊本地震発生時、社屋が被災した状況で、企業の中心的な第1防災担当者も
軽傷を負い、すぐに社員全員の安否を確認する事も、自分の状況を伝える事
も不可能な状況でした。
『安否LifeMail』は、管理者を複数設定することができ、権限も細かく
分けることができます。
あらかじめ第1担当者からの連絡がない場合を想定し、同じ管理権限を持つ
第2担当者を設定して対応マニュアルを作成しておいたため、別の避難所に
いた第2担当者が安否確認の連絡が来ないことに気づき、代って管理画面に
ログインして社員の安否を確認。
返信が来ない社員たちに安否確認メールを再送し続けた結果、第1担当者を
含む全員の安否を確認することができました。
※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。 (詳細を見る)
災害時に自動で安否確認。日本で最初に開発された安否確認システム
『安否LifeMail』は、2000年から新潟中越地震、東日本大震災、熊本地震などの大災害でも確実に安否確認を配信してきた実績があり、経済産業省から表彰されたシステムを搭載しています。
気象庁の発表情報をトリガーに、自動で安否確認を配信し、メールだけでなくLINE/Twitter/Facebookの3大SNSにも対応しています。
ウイルス感染症の状況確認やテレワーク中の業務連絡やアンケートにもお使いいただけます。
最初の初期費用のお支払い以降は、お1人様当り月額80円(税抜)からの継続しやすい価格設定にしています。
おかげさまで、企業/自治体/医療/学校で200万人以上の方がご利用中です。
【特長】
■【経済産業省表彰システム】日本で一番多くの災害に対応した実績
■【継続しやすい価格設定】お1人様当り月額80円(税抜)から
■【LINE/Twitter/Facebook対応】さらに自動安否確認で確実な通知
■【利用者数が200万人】企業/自治体/医療/学校でご利用中
※詳しくはPDFをダウンロードして頂くか、お問い合わせください。 (詳細を見る)
いざという時の安否確認に。防災対策は万全ですか?※カタログ進呈
『安否LifeMail』は、2000年から新潟中越地震、東日本大震災、熊本地震などの大災害でも確実に安否確認を配信してきた実績があり、経済産業省から表彰されたシステムを搭載しています。
気象庁の発表情報をトリガーに、自動で安否確認を配信し、メールだけでなくLINE/Twitter/Facebookの3大SNSにも対応しています。
ウイルス感染症の状況確認やテレワーク中の業務連絡やアンケートにもお使いいただけます。
最初の初期費用のお支払い以降は、お1人様当り月額80円(税抜)からの継続しやすい価格設定にしています。
おかげさまで、企業/自治体/医療/学校で200万人以上の方がご利用中です。
【特長】
■【経済産業省表彰システム】日本で一番多くの災害に対応した実績
■【継続しやすい価格設定】お1人様当り月額80円(税抜)から
■【LINE/Twitter/Facebook対応】さらに自動安否確認で確実な通知
■【利用者数が200万人】企業/自治体/医療/学校でご利用中
※詳しくはPDFをダウンロードして頂くか、お問い合わせください。 (詳細を見る)
取扱会社 株式会社コム・アンド・コム 会社概要
■緊急通報のための緊急通報システムの調査、研究、開発、運用、販売 ■情報、データ通信システムの調査、研究、開発並びに維持管理に関する業務 ■情報処理サービス業及び情報提供サービス業 ■コンピュータソフトウエアの開発、販売 ■コンピュータハードウエアの販売 ■電気通信事業法による通信事業者の代理店業務 ■前記各号に付帯する一切の業務
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