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最終更新日:2020/04/13

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  • カタログ発行日:2019/01/30

CLTってなに?201901

基本情報CLTってなに?

新建材『CLT』に関して解説しています。

日本CLT技術研究所ではCLTを用いた木造ビルを推進しています。
CLTに関する『設計』『構造計算』『コスト』などお気軽にお問い合わせください。

【建築材料】CLTについてご紹介

【建築材料】CLTについてご紹介 製品画像

『CLT』とは、ひき板(ラミナ)を並べた層を板の方向が直交するように
重ねて接着した大判パネルです。

1990年代中頃からオーストリアを中心として発展してきた新しい
木質構造用の材料。

現在では、ヨーロッパ各国でも様々な建築物に利用されており、北米地方や
オセアニア地方でも規格作りや工場生産がスタートするなど、世界各国で
急速な広がりを見せています。

日本でも木造在来工法、鉄骨造、RC造に替わる新しい構造体として
注目を浴びており、国産材の有効活用の切り札として、官民一体となって
急速な発展を遂げている、新しい建築材料です。

※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。 (詳細を見る

日本CLT技術研究所とは

日本CLT技術研究所とは 製品画像

『日本CLT技術研究所』は、CLTを活用した建物の普及と技術開発を目的に
設立された、当社が運営するフランチャイズネットワーク本部です。

大きな自然の恵みから成るCLTの活用により、モノ売りからコト売りへ。
未来を見据えた建築により、新たな都市風景を共に創造してまいります。

加盟企業様に対して、CLT建築に関する技術ノウハウや、CLTパネル、
オリジナル金物といった建材、独自開発した構造計算システムを用いた
構造計算サービスを提供します。

【概要】
■組織名:日本CLT技術研究所
■設立:2018年4月1日設立
■所在地:岡山オフィス 岡山県岡山市北区中仙道二丁目9-11

※詳しくは外部リンクをご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。 (詳細を見る

CLTの効果

CLTの効果 製品画像

当社は、平成30年4月20日、CLT建築でサステナブル社会に貢献することを
目的としたネットワークとして「日本CLT技術研究所」を創設しました。

CLTに関わる技術・ノウハウを日本でもっとも多く保有しているネットワーク
を目指しています。

「日本CLT技術研究所」の技術ノウハウ、営業ノウハウを共有し、加盟店様の
事業活動へつなげていただくと同時に、加盟店様同士の情報共有、ネット
ワーク効果の最大化を目指します。

【ネットワーク効果の最大化について】
■スケールメリットによるコストダウン
■経験の共有による働き方改革
■需要創造による環境づくり

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NCL遮音床仕様

NCL遮音床仕様 製品画像

『NCL遮音床仕様』は、CLTパネルを用いたオリジナルの遮音床です。

集合住宅でトラブルの元となる一つが上下階の生活音です。

子供が飛び跳ねたり、歩行時に起こる "ドスン" という重量衝撃音や、
軽い物を落としたり、イスを引いたりする時の軽量衝撃音。

当仕様の床では、CLT素版に比べ、重量衝撃音で約2倍、軽量衝撃音で約10倍
の効果を発揮し、快適生活を実現します。

【特長】
■素版に比べ、重量衝撃音約2倍、軽量衝撃音約10倍の効果

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オリジナルCLT構法『LC-core構法』

オリジナルCLT構法『LC-core構法』 製品画像

『LC-core構法』は、CLTパネルを効率よく配置し、耐震性能はそのまま
パネルの使用量を少なく抑えることができる構法です。

2017年10月に行った振動台実験では、阪神大震災の地震波を含む様々な
ケースで当構法を耐震実験を実施しましたが、オリジナル金物破壊及び
オリジナルCLTパネル破壊は見られず、高い耐久性を実証。

また、2018年7月には2度目の振動台実験を行い、オリジナル金物、
オリジナルCLTパネルの最大級の強度を確認しました。

【特長】
■CLTパネル工法にくらべ、壁パネル量を50%少なくできる
■必要壁量が少なくなることで、デザイン性や設計提案の自由度が上がる
 (全面ガラス張りのCLT建築物など)
■オリジナル金物による強固な接合でCLTパネルの使用量を抑えても
 高い耐震性を実現できる

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取扱会社 CLTってなに?

日本CLT技術研究所

1.建築工事の請負及び施工に関する事業 2.上記事業に関するフランチャイズチェーン事業 3.建築物の設計及び工事監理に関する事業 4.土木工事の設計、請負、施工及び監理に関する事業 5.リフォーム及びエクステリア等の設計、請負、施工及び監理に関する事業 6.不動産の売買及び仲介に関する事業 7.不動産の管理及びコンサルタントに関する事業 8.風力・太陽光・地熱の利用等による発電並びに電気・熱の供給に関する事業 9.清掃事業 10.警備事業 11.損害保険代理店事業及び生命保険の募集に関する業務 12.前各号に付帯関連する一切の事業

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